米企業の8割、有望な人材採用はソーシャルメディアで

ひとつの会社に勤め続ける人もいれば、会社や業種の壁を越えてキャリアアップする人も多いアメリカの就職・転職事情。リンクトインというソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)が出現したのも、元々「人と人とのつながり=ネットワーキング」を何よりも大切にしてきたからに他ならない。米企業800社の人事部を対象とした今年のアンケート調査では、89%が「人材探しにソーシャルメディアを利用する/利用の予定」という結果が出ている。

カリフォルニア州で5年前に起業されたリクルート用ソフトウェア会社ジョブバイト(Jobvite)が毎年行っている同アンケート調査によると、「現在ソーシャルメディアを使ってリクルートしている」という企業は80.2%(左の表参照)。「これから始める予定」は8.7%だった。55%の企業が、「ソーシャルメディアによるリクルート予算を増やす」と答えている。

特にリンクトインの利用率は高く、87%の人事担当者がリンクトインを利用している。昨年の78%から一段と伸びた。今年前半にソーシャルメディアを通じて採用された人たちの73%は、リンクトイン経由だったという結果もある。アメリカでキャリアアップを目指すなら、リンクトインを通じて常日頃プロフェッショナルなネットワークを広げておくのが近道だと言える。

このほか、人事担当者の55%がフェイスブック、47%がツイッターを利用している。近年の傾向としては、採用前に複数のこうしたソーシャルメディアを通じて「人物チェック」が行われているという。

実はアメリカでは現在でも、社内の人間または知り合いからの紹介による採用を重視する傾向が強い。ジョブバイトのCEOダン・フィニガン氏は、米フォーブス誌のインタビューで、「最も質の良い人材を探すなら、社員からの紹介が一番。すぐに辞めないし、ある程度気心が知れ、問題を起こすことも少ない」と説明している。

つまり、採用側は紹介を受けた段階で、その人のフェイスブックやツイッターをチェックし、問題を起こしそうな人物ではないかどうか判断している、というわけだ。

そうは言っても、フェイスブックやツイッターだと、ついついプライベートなことを露呈しがちな人も多いだろう。フィニガン氏の注目は、プライベートな家族や友人とプロフェッショナルな関係を分けて共存できるグーグル・プラス(Google+)。プライバシーの設定が容易なため、こうした問題が解決できるかもしれないと期待している。

「信頼できる人物からの紹介」という点では、実はフェイスブックが今のところ最も利用されている。SNSを使った「社員からの紹介」は、43%がフェイスブック経由で、リンクトインよりも多いそうだ。本名(実名)、学歴、勤務先情報などを登録し、実生活でも知り合いの「友達」が多いアメリカならではの使われ方の表れだろう。

(福山万里子)

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